アメリカで働くにはビザを取得しなければいけません。アメリカにおける就労ビザは職業や雇用形態によって様々な種類に分類されます。比較的取得しやすいものから、英語力や学歴など条件が厳しいものまで色々ありますが、アメリカで働きたいという一歩を踏み出すには、そこまで難しいことでもありません。
最近ではIT関連産業の発展がめまぐるしく、経験やスキルがないと難しいという固定概念もありますが、最近では、日本人向けのサービスや日系の飲食店も多いので、色々と情報を手に入れることでアメリカで働くことが実現可能になります。
ここでは、アメリカに関する基本情報から、アメリカ系企業の就職や、アメリカで働くための進め方についてご紹介したいと思います。
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- 「ランスタッド」(非公開求人も多数)
- 「リクルートエージェント」 (未経験OK・非公開案件多数)
アメリカの基本情報について
アメリカで働きたい、アメリカ系企業で働く上で、知っておきたいアメリカの基本情報についてご紹介していきます。
アメリカの概要
アメリカは本土の48州に加えて、ハワイとアラスカの2州、そして首都のワシントンDCからなり、各州が自治権を持っており、州ごとに法律が異なるなど、州が国家のようなイメージです。
2008年のリーマンショックでは、金融機関が壊滅的になり、自動車メーカーも倒産、そして多くの不動産価格も下落しましたが、アメリカ経済は見事に回復しました。失業率もリーマンショック前の状況と同じくらい低くなり、平均時給も変動はあるものの微増している状況です。
アメリカの首都はワシントンD.C.はカナダとメキシコの間に位置しています。アメリカの国土は中国と並び世界第3位(4位)、人口は3億875万人(2010年4月 米国国勢局)で世界第3位になります。世界でもっとも他民族、多文化の国家になります。
アメリカにおける宗教の割合は、プロテスタントが58%、カトリックが21%とありますが、年々キリスト教の信仰者は減少傾向にあるようです。その他、ユダヤ教、イスラム教など1%〜0.3%ほどいますが、無宗教は約13%ほどです。
日本にとってはアメリカが最大の貿易相手国になり、輸出品としては、自動車関連、電気機器関連が多くを占めています。アメリカにとっては日本は、カナダ、メキシコ、中国についで4番目の輸出国となっており、日米の経済関係は切っても切れない関係になります。
アメリカの地理や気候について
アメリカの国土は日本の約25倍もの大きさになります。広大な国土を有するので、その地域によって様々に変化します。日本とは少し異なるものの四季がはっきりしているニューヨークやボストン、シカゴもあれば、マイアミのように一年中温暖な気候の地域、ロサンゼルスやカリフォルニアのように、温暖な気候で過ごしやすい地域もあります。
- ボストンー最高気温は約28℃、最低気温は約-6℃
- ニューヨークー最高気温は約28℃、最低気温は約−4℃
- マイアミー最高気温は約32℃、最低気温は約15℃
- シカゴー最高気温は約28℃、最低気温は約-11℃
- ダラスー最高気温は約36℃、最低気温は約0.5℃
- シアトルー最高気温は約24℃、最低気温は約2℃
- ロサンゼルスー最高気温は約25℃、最低気温は約9℃
- サンフランシスコー最高気温は約23℃、最低気温は約5℃
アメリカは国土が広いので、国内でも時差がありますが、日本との時差は14時間(ニューヨークやボストンなど)から、17時間(ロサンゼルスやサンフランシスコなど)、そしてハワイは19時間になります。サマータイムは−1時間になります。
アメリカの言語や公用語について
アメリカでは国で定められた公用語はありませんが、現在30州が英語を公用語としており事実上、英語が主要な言語になっています。アメリカにおいては、英語は82%、スペイン語が10%、その他、はハワイ語やインディアン語などがあります。ハワイ州では、ハワイ語と英語が公用語として使用されています。
アメリカでは、スペイン語が多く使用されており、特にメキシコと隣接している地域でもある、カリフォルニア州やニューメキシコ州、アリゾナ州、テキサス州、またニューヨークやシカゴなどの大都市部でも日常的に用いられていることが多く、学校においてもスペイン語を第二外国語として学ばれています。
アメリカの物価と生活費について
アメリカの物価はほぼ日本と同じくらいと言われています。州ごとに消費税の税率が違うので、その点については注意しておきたいところですが、都市部(ニューヨーク市、ロサンゼルス、サンフランシスコ)などでは、だいたい7〜8%前後と覚えておけば良いでしょう。
家賃
日本と同じように、住む場所や物件によっても家賃が異なりますが、ニューヨークやサンフランシスコについては、日本の東京に比べた場合でも家賃が高い場合が多く、一人で暮らす方にとっては、シェアハウスやルームシェアをしている人が多く見受けられます。シェアハウスやシェアルームなど安くみた場合でもだいたい500〜600ドルくらいを見ておきましょう。
電気代・水道代・ガス・インターネット
シェアハウスやルームシェアの場合は、電気代・水道代など家賃に含まれている場合も少なくありません。アメリカは、住んでいる地域によってそれぞれの会社と契約することになるので、金額も様々ですが、1世帯で月に300ドルくらいと言われています。一人暮らしになると、100ドル前後で見ておきましょう。
食事(レストラン・スーパー)
ニューヨークを例にとると、外食はレストランで済ませようとすると高く、ランチでも安くても15ドル、ディナーだと30ドルくらいかかる場合もあります。デリやベンダーなどを利用すると、1食7ドル前後くらいで見ておきましょう。
全てを自炊することは難しいかもしれませんが、昼はデリやベンダーを利用して、夜は自炊生活にすることで月に400〜500ドルくらいで見ておくと良いでしょう。
都市部ではない地域での滞在であれば、食費については少し抑えられるでしょう。
アメリカの治安について
以前は、ニューヨークは危険な都市だというイメージがありましたが、そのイメージはもう過去のもので、アメリカの治安ランキングのトップは1位がニューヨーク、2位がサンノゼ、3位がサンディエゴ、そして、4位がロサンゼルスです。
ニューヨークやロサンゼルスは日本人も多く住んでいますが、概ね治安の良い地域に住んでいるので、ニュースでもあまり悪いニュースを聞くことが少ないのも頷けます。
逆に治安の悪い地域を見ると、ワースト1位はデトロイト、2位がセントルイス、3位がオークランドです。デトロイトはかつては自動車産業の中心部でしたが、自動車産業が傾いてからはデトロイトは財政破綻となり、街はひどい状態となっており犯罪も横行している状況です。セントルイスやオークランドはドラッグによる犯罪が多いです。
生活費を抑えるために、治安の悪い地域に住むことはおすすめできません。命と引き換えにはできませんので、生活費が高くなっても治安の良い地域を選んで住むようにしましょう。
アメリカ人の特徴や国民性について
アメリカ人といっても、育ってきた環境や状況でも異なり、また移民が多く多民族国家のため、一概にひとくくりにはできないですが、自己主張が強く、はっきりしている人が多いのが特徴的です。自分の意見をはっきりと持つことが大切とされています。
そのため、仕事においてもアメリカ企業における意思決定は早く、上司は部下に自由を与えて迅速な意思決定を促すことが多いようです。そして、個人個人が仕事において重要な役割を果たし、個人単位として企業への貢献が求めらています。
アメリカの代表的な企業一覧
日本に進出してきているアメリカの企業は多く、一般的にも知られている有名が企業が多いです。コンピューター関連から、レストランや食品関連など、一度は耳にしたことがある企業が多いのではないでしょうか。下記の企業はほんの一例になります。
コンピューター関連
- DELL
- eBay
- IBM
- Yahoo!
- YouTube
- アップル
- インテル
- マイクロソフト
レストラン
- ウェンディーズ
- ケンタッキーフライドチキン
- サブウェイ
- スターバックス
- マクドナルド
食品
- ケロッグ
- コカコーラ
- ナビスコ
流通小売関連
- FOREVER 21
- GAP
- P&G
- アマゾン
- ウォルマート
- コーチ
- コストコ
- ティファニー
- ナイキ
- ニューバランス
- ノースフェイス
- パタゴニア
- ラルフ・ローレン
- リーバイス
電器製品関連
- iRobot
- Xerox
旅行・航空会社
- エクスペディア
- トリップアドバイザー
- アメリカン航空
- デルタ航空
- ハワイアン航空
- ユナイテッド航空
金融関連
- AIG
- JPモルガン・チェース
- PayPal
- VISA
- アメリカン・エキスプレス
- アメリカンファミリー生命保険会社
- ゴールドマン・サックス
- シティバンク
- メットライフ
- メリルリンチ
- モルガン・スタンレー
軍事・機械関連
- キャタピラー
- ボーイング
化学関連
- 3M
- P&G
- グッドイヤー
製薬関連
- イーライリリー・アンド・カンパニー
- ジョンソン・エンド・ジョンソン
- ファイザー
輸送機関連
- クライスラー
- ゼネラルモーターズ
- ハーレーダビッドソン
- フォード
メディア関連
- 20世紀フォックス
- 21世紀フォックス
- ABC
- CBS
- CNN
- NBCユニバーサル
- MTV
- ウォルト・ディズニー
- コロムビア映画
- タイム・ワーナー
- パラマウント映画
- ピクサー
- ブルームバーグ
- ロイター通信
- ワーナー・ミュージック
コンサルティング・調査関連
- ボストン・コンサルティング・グループ
- マッキンゼー・アンド・カンパニー
ホテル・リゾート関連
- インターコンチネンタルホテルズグループ
- ディズニー
- ハイアットホテルアンドリゾーツ
- ヒルトン
- ベストウエスタンホテルズ
- マリオット・インターナショナル
その他の業種
- P&G
- フォーブス
- マッキャンエリクソン (広告)
アメリカの就労ビザについて
アメリカでは様々な種類のビザが存在します。一般的にアメリカで働こうとすると、ビザを取得する必要性があり雇用形態や職業によっても異なるため、非常に難しい状況です。
個人でビザを取得しようとすると、トレーニーやインターンとして働くことのできるJ-1ビザを取得することがもっとも取りやすいビザになりますが、学歴や学歴に適した職歴と勤務年数、そして英語力(基本的にはTOEIC700以上)などが必要になります。一般的には、こちらもビザ取得のためにビザ申請サポートに依頼するケースが多く見受けられます。
J1ビザを取得するために必要なサポート料金が、業者によっても異なりますが、だいたい400〜500ドル、日本円にすると40ー50万円の費用がかかってきます。H1〜のビザになるとさらに高額になるので、個人でアメリカで働こうとすると、初期投資だけでもかなり時間と費用がかかることになります。
しかしながら、アメリカで働く方法としては、このように費用がかかるものばかりではありません。現地採用という道だけではなく、日系企業の駐在という雇用形態を選択することで、実現可能なものになってきます。
アメリカの就職事情と求人について
ビザサポートを受けると費用がかかることがわかりましたが、ここでは、日本においてのアメリカ系企業への転職、そしてアメリカでの現地採用と駐在員採用についてご紹介したいと思います。
日本におけるアメリカ系企業
日本における外資系としてのアメリカ企業は一番多く、上記で紹介したようなアメリカの企業が日本に進出しています。世界的なブランド力のある企業も多いのが現状ですが、競争率としては非常に高く採用されるのも難しいと言えます。
最近ではIT企業やあらゆる事業において、アメリカ系のスタートアップ企業が進出しています。日本では知名度のない企業でも、十分に検討する価値があるのではないでしょうか。
アメリカの現地採用
アメリカでの現地採用ですが、アメリカにおいては失業率が減少してきてはいるものの、まだまだ日本人がアメリカで仕事を見つけようとするとかなり難しい状況です。英語ができない方にとってはさらに困難を極めるものでしょう。
ただ、アメリカの日系企業で働くと言う選択肢もあります。飲食店なども多いので、英語を使用しない職業もありますが、現地採用の待遇は、足元を見られることが多く、数ヶ月では問題ないかもしれませんが、長い期間で働こうとすると難しいのが現実です。
また、昇給や昇格に関しても期待できないので、現地採用で探すには十分な情報やコネクションを利用しなければいけません。
アメリカの駐在員求人
外資系企業の中でのアメリカ駐在、または日系企業におけるアメリカの駐在員として働く選択肢が、一番メリットも多く、またコストがかからない方法になります。
先ほどご紹介した通り、ビザサポートを受けようとすると50万前後〜必要になってきますが、駐在員としてアメリカで働く場合は、全て会社が負担してくれ、また会社が全て申請のサポートを行ってくれます。
また、現地での住宅費が全額、または、一部を会社で負担してくれるところも多く、特に家賃の高い都市部であればさらにその恩英を受けることができます。
アメリカで働くには?就職の進め方について
それでは、アメリカで働くにはどのような情報を集めて、どのようにして準備を進めていけば良いのでしょうか?
一般的には就職や転職サイトでも海外求人を行っている場合もありますが、高待遇の求人数が少ないこともあり、集まってくる応募者も多く、すぐに打ち切りになることがほとんどです。
また、応募数が集まることを前提に、あまり良い条件ではないもの求人も多く、業種や職種が限定されていることがほとんどです。では、どのようにすれば自分にあった条件の求人を見つけることができるのでしょうか?
非公開求人の情報を集める
海外就職を進めていく中で、よい求人を見つけるには、「転職エージェントから非公開求人の案件をオファーを集める」ことが一番良い方法になります。
転職エージェントでは、一般的な転職サイトでは見つからないような条件の良い求人を、エージェントが集めてきてくれて、優先的に紹介してくれることが最大のメリットです。
転職エージェントに登録することから採用されるには一切費用が発生しないので、外資系企業や海外就職に成功された方の例としては、「外資系や海外勤務に強い大手転職エージェント」に登録する方が、圧倒的に多いのが現状です。採用した企業から手数料をもらうため転職エージェントも、かなり親身になってサポートしてくれます。
20代、30台の外資系企業や海外就職に強い転職エージェントとして「ランスタッド」 、求人件数が圧倒的に多いのは、国内最大手の「リクルートエージェント」と、ハイキャリア転職エージェントの『JAC Recruitment』など、2〜3社は必ず押さえておきましょう。
もし自分自身でも求人を見つけたいという場合は、費用がかからない方法としては、例えばニューヨークの場合だと「add7」など現地の情報サイトなどをチェックしておけば、アメリカで働く可能性が高まりますが、ビザを持っていることが前提の求人が多いので、十分に確認しておく必要性があります。
現地密着型の求人情報では、アメリカの日系企業では、どのような仕事があるのか、また給料の相場などをチェックしても良いでしょう。
外資系企業、海外就職、グローバル企業に強い転職エージェント
「外資系企業」「海外勤務がある企業」へ転職したい方の中には、どのようなステップで応募すればいいのか悩まれる方も多いと思います。直接、会社のオフィシャルサイトで採用情報を記載されている企業もたくさんありますが、外資系企業や海外勤務のあるグローバル企業へ転職される方の大半は、「転職エージェント」を利用して転職される方がほとんどです。外資系企業・海外勤務のある企業へ転職する際には、それに特化した転職エージェントがあります。
【PR】海外求人・海外勤務案件をチェック
上記のエージェントは外資系・海外就職・グローバル案件の転職案件に強く、サポートもしっかりあるので、今後、「外資系企業」を目指す方は、登録しておさえておきたい転職エージェントになります。できる限り、1社に限定してしまわずに、2〜3社に登録をしてセカンドオピニオンを持たれることをおすすめいたします。
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