「日本との架け橋になりたい」「日本文化を伝えたい」と考えて、語学や国際関係学などの文系を専攻しても、先進国での海外就職は難しい状況です。
海外で働くには「就労ビザ」や「永住権（定住許可）」が必須であり、どの国でも自国民の雇用を守るために移民を制限していて、自国民でもできる仕事では就労ビザは発給されない状況です。
それでは、主に先進国などの海外で働くにはどのようなステップを踏めば良いのでしょうか？海外で働く方法とは、何よりも「専門スキル」を磨くことです。では、海外就職がしやすい仕事を解説していきましょう。
営業職
先進国には海外在住邦人向けの現地ビジネスが数多くあり、腕のよい営業職の需要は大きいです。顧客は日本人なので日本式の営業能力とビジネスマナーが必須ですが、現地語はそれほど要求されません。
現地語ができれば、もっと重宝されますし、日本と取引のある現地企業へ転職できるチャンスが増えます。顧客の業種としては、現地生産の日系メーカー、日系メーカーと取引する商社、食料品輸入商社、観光業など、多種に渡ります。営業職も立派な「専門スキル」です。営業に自信のある方はぜひ海外就職、駐在員にチャレンジしてキャリアアップを図ることを視野に入れてみてはいかがでしょうか。
ITエンジニア
コンピュータとネットの発達によって、ITエンジニアの需要は急増しています。プログラミング力やシステム開発力、Web構築能力などが重視される職種なので、外国語でのコミュニケーションが苦手な日本人には仕事を見つけやすく働きやすい業種です。
欧米の大学院へ留学して卒業後に仕事を探すという方法が最も可能性が高いですが、卓越した能力がある人は在学中または日本在住中にスカウトされて、ビザや永住権が自動的についてくるケースもあります。また、先進国のアウトソーシング先のアジアの国で経験を積み、先進国への転職を狙うという選択肢も可能です。
金融
ディーラー、資産運用、証券、投資銀行などの金融分野で才能がある人は海外就職のチャンスが多いです。金融系に特化している人材紹介会社に登録すれば、ニューヨーク、ロンドン、フランクフルト、シンガポール、香港などで仕事を見つけることができます。
もちろん、ビジネスレベル以上の英語は必須です。また、現地に精通した駐在員が不足しがちなため、駐在前提で中途採用する企業へ日本で転職してから派遣されるという方法も可能です。
公認会計士
日本人は数字に強い人が多いので、現地の公認会計士の資格取得を目指すという方法があります。海外の公認会計士の資格試験は日本ほど難易度が高くなく、しっかり勉強していれば充分に合格が可能です。数字を扱う仕事である会計士は語学のハンデが少なく、日本人には就職しやすい分野です。
また、国際会計の実務や海外法人との連結決算作業、キャッシュフロー管理などの経験があれば、日系企業の財務関連の上級職のポストの求人へ応募できます。
機械系・化学系のエンジニア
日本の品質管理や機械技術は世界トップレベルです。特に日系企業では、現地事情に精通していて現地従業員と日本の本社・駐在員との橋渡しができる若手の人材を求めている会社で、先進国や途上国の現地工場などでの現業管理職の募集があります。
場合によっては、英語以外の現地語は必須ですが、現業は専門用語が多く、通訳がいる場合もあります。経験があれば語学のハードルが比較的低い職種です。
MBA（経営学修士）
MBA卒の現地就職は日本でのキャリアと卒業したBusiness Schoolのレベルに左右されます。特にアメリカにはMBAホルダーが数多くいますし、日本経済が芳しくないため、日本人をわざわざ雇う必然性があるかが鍵となります。
よって、現地就職のチャンスがあるのは、アメリカ人MBAホルダーと競えるトップレベルの有名MBAのみかもしれません。また、日本で人事の経験があれば、日系企業の人事や人材派遣会社などへの就職のチャンスがあります。
和食職人
ビザの要件が厳しく、和食ができるアジア人シェフが多いアメリカやイギリスなどでの現地就職は難しいですが、カナダやロシア、英仏以外のEU諸国では、腕の良い板前を欲しがっている店は未だに多いです。
カナダやドイツなどの日本人駐在員の多い都市では、店長やマネージャーを兼任できる板前を探している店もあり、狙い目かもしれません。また、ラーメンブームで、ラーメンや蕎麦の麺打ち職人の需要もあります。
塾講師
帰国前提の駐在員家庭で悩みの種が子どもの教育です。東京や大阪などの都市部の学校の中学受験や高校受験、帰国子女枠の大学受験の対策ができる塾講師は、日本人駐在員が多い国で特に需要があります。
美容師
美容師は国によって資格要件が異なるため、現地就職の難度はバラつきがあります。アメリカやイギリスではビザの要件を満たせないので、店長レベルでないとビザ取得が難しいですが、資格を必要としない国では現地就職できるチャンスがあります。
顧客は日本人なので、現地語はそれほど要求されません。ワーキングホリデー制度などを使って渡航し、現地で実際に探すとよいでしょう。
観光ガイド
先進国の観光ガイドは時給制・出来高制の職業なので、ビザを取得して現地就職できる可能性は低いです。例外として、観光ガイドの国家試験があるイタリアでは、資格を取得できれば可能性がありますが、イタリア人並みのイタリア語の習得が必須でしょう。
日本語教師
日本語教師の需要があるのはアジアの途上国であり、先進国での現地就職は殆ど不可能です。また、アジアでも時給制・低賃金の契約社員の求人が主となります。
通訳・翻訳
通訳や翻訳はフリーランスが主であり、ビザや永住権があることが前提なので、海外就職には向きません。日系企業では日本人の現地社員が務めるのが普通です。また、永住者や国際結婚妻のアルバイトで需要が足りてしまう国も多いです。
最後に
海外は経験者優遇の社会なので、現地就職で大切なものは専門的なスキルです。語学はコミュニケーションの道具に過ぎず、職能があれば日常会話レベルの現地語能力でも現地就職できる可能性は高くなります。海外就職を希望する国で不足している職業をリサーチして、職業スキルを磨くことをお勧めします。IT系や機械系などの専門スキルがない場合も、営業職についてはどの企業も非常に重要視している職種になります。まだまだ専門スキルが足りないと思っている20代・30代の方でも海外就職にチャレンジしてキャリアアップを図ってみてはいかがでしょうか？
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